「インドネシア防災活動レポート」カテゴリーアーカイブ

ムラピ山麓でジャワ大衆伝統芸能を通したコミュニティ防災活動 ~本番編

4月25日、ムラピ山麓シドレジョ村でのジャワの大衆伝統芸能を通したコミュニティ防災活動の公演、村の皆さんの素晴らしい協働作業で無事に終わりました。会場は、村役場の広場に、舞台と屋根を設置して行いました。前日から、住民と地元のコミュニティラジオ局リンタスムラピFMのスタッフ主導で舞台と屋根の設置が始まりました。何もないところから、みんなの協力で、シンプルだけれど素晴らしい舞台が出来上がっていくのを見るのは壮観でした。
屋根設営

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おおつちさいがいFM電話中継の後、アジア女性自立プロジェクトのネパール支援告知

5月8日金曜日12時30分からの、FMわぃわぃの災害FMとの電話中継の後、たかとりコミュニティセンターの仲間『アジア女性自立プロジェクト(AWEP)』の海外事業部大森恵実さんに、ネパール支援のお話をしていただきました。下記のサイトはAWEPのネパールの支援サイトです。
https://www.facebook.com/awepsharethehope

ネパール支援募金神戸新聞

5月8日神戸新聞の記事
AWEPでは、15年前からネパールの女性たちの自立を支援してきました。そのAWEPが何を心配しているのか!それはなかなかマスメディアでは出にくい(東北でも同じでしたが)災害時その後の復旧復興の中で、女性が受けやすい女性ならでの被害の実態です。
☆避難所での暴行はもちろん、妊婦へのいたわり、授乳についての配慮など女性だからこそ必要な様々な支援の目線の必要性。
☆支援物資を渡すからと言われついて行き、暴行されたり、人身売買が行われる可能性は皆無ではないこと。
AWEPでは、これらネバールの被災地の女性支援のための募金を集めています。女性への支援は長い復興のため、ひいては次代を担う子どものためのものでもあると言えます‼️

地元伝統芸能を通したコミュニティ防災活動~準備編~

来たる2015年4月25日(土)、ムラピ山の村で、地元伝統芸能を通したコミュニティ防災活動の公演を行います。現在、その準備に奔走中です。ムラピ山は、伝統芸能の宝庫です。いまでも人々の生活に密着して存在しており、多くの人々に愛されています。
エフエムわいわいは、2012年10月からJICA草の根技術協力事業として、インドネシア・ジョグジャカルタの協力団体「Combine Resource Institution」ともに、ジャワ島中部のムラピ山の6村の住民、コミュニティラジオ局、村役場と協働しての防災活動に取り組んできました。防災の知恵と意識を高め、減災の方法を一緒に考えていこうという活動です。ムラピ火山を知り、火山と共に調和して生きていこうという取り組みでもあります。ムラピ山

ポスター

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自主的な防災の必要性とコミュニティの大切さを学ぶ~龍谷大学のムラピ山視察受け入れ~

去る2月27日、JICAインドネシアからの要請で、龍谷大学経済学部の方々(大学教員1名、学部生7名)のムラピ山視察を受け入れました。コミュニティ自主防災組織、伝統行事と防災教育の関係などについて知りたいということで、防災活動の盛んなシドレジョ村のリンタスムラピFMへご案内し、インタビューの通訳をしました。

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寸劇、伝統詩吟など地元文化を取り入れた防災番組を制作 〜クルード山で多言語DMAMワークショップ〜

2014年2月13日夜、東ジャワのクルード山が大噴火をおこし、200キロ以上離れたジョグジャカルタでも厚く灰が積もり、8日間の非常事態宣言が出されました。ちょうど1年後の今年2月12日と13日、クルード山ろくにあるコミュニティラジオ局の人々を対象に、地元言語でのDMAM(Disaster Management Audio Material、防災ラジオ番組)ワークショップを行いました。去年9月、事前調査のために6つのコミュニティラジオ局を訪問しました(その時の記事はこちら⇒ http://www.tcc117.org/fmyy/index.php?e=2165 )が、今回のワークショップには、それよりも多くの局から、遠い人は片道3時間以上かけて、20人以上集まってくれました。そのうち半分ほどはティーンエージャーの若い人たちです。
Kelud山 2015年2月

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日本・インドネシア・フィリピンにおける防災コミュニティラジオの経験共有事業

3月14日から仙台で開催される国連防災世界会議に合わせて、インドネシアとフィリピンから災害ラジオの開設、運営に深く携わったコミュニティラジオ実践者を合計5名招聘し、日本のコミュニティラジオ関係者との経験共有を図るとともに、国連防災世界会議に参加する各国の防災関係者に「防災におけるコミュニティラジオの役割」を伝え、災害ラジオの制度化を各国に促すための活動を展開します。この活動は、国際交流基金アジアセンターの助成(アジア・市民交流助成)を受けて実施します。

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